スマートテレビ(Smart TV)とは
− 特徴・使い方と動向・展開 −
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スマートテレビ(Smart TV)はパソコンの便利機能がテレビと融合した新しい方向性のテレビとして、
パソコンと携帯電話が融合したスマートフォンと同様に今後の展開が期待されています。
スマートテレビとは何かは明確に決められていませんが、考え方としては、
このような方向性に向けて、日本の各メーカーも様々な動きを見せてきました。 2012年にはデジタルTVの需要拡大をはかる狙いもあり、スマートテレビをスマートホームの中心機器として位置付けて、 インターネットクラウドサービスとの連携やスマートフォン・タブレットとの連携など各メーカーは様々な展開を進めています。 以下では、スマートテレビ(Smart TV)の特徴や使い方等について詳細を紹介します。
<注目情報>スマートテレビの動向(2013年)
米国市場をメインターゲットにしているサムスンやLGはビデオオンデマンド機能や操作性(ユーザーインターフェース)の向上を重視。 国内メーカーはスマートフォン・タブレットとの連携やSNS(ソーシャルネットワークサービス)の利用を展開。 パナソニックはユーザーインターフェースを向上した「マイホーム」機能を搭載したVIERA「DT60/E60シリーズ」を2013年4月に発売開始。
<参考>スマートTVスティックについて
デジタルTVのHDMI端子に接続して利用するスマートTVスティックというアダプタ機器が発売されるようになりました。 主に通信キヤリア(NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクなど)が提供しており、自社の通信回線につなげて動画配信サービスをテレビで視聴できるようにしています。 操作はスマートフォン・タブレットや専用リモコンが使用できます。 スマートTVという名称が付けられていますが、現状では動画配信サービスを利用するための専用アダプタ装置といえます。
<最新情報>
IPTVフォーラムは2013年3月29日に放送/通信連携サービスの規格化に関する記者発表会を開催して、 スマートテレビ標準化に向けた「Hybridcast ver.1.0」を公開した。 Smart TV Allianceは2013年1月9日(米国時間)に、2013 International CESにあわせて記者会見を開催。 パナソニックやIBMなどの新規加入社の増加を報告するとともに、今後の展開について説明した。 ・Smart TV Allianceの狙い ・Smart TV Alianceの規格 ・アライアンス各社の取り組み ・ロードマップ、など |
スマートテレビ(Smart TV)の特徴
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スマートテレビへの各社の対応
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このような背景から、スマートテレビへの対応は日本よりも米国が進んでおり、その一つの動きとして、
Googleが発表した「Google TV」に対応する「Sony Internet TV」をソニーが2010年10月に米国で発売しました。
デジタルTVの中にGoogleのAndroid OSを搭載しており、アプレットを利用して検索を始めとする各種機能を実現しようとしています。
2012年になるとインターネットクラウドサービス・SNSとの連携による情報の利用やモバイル機器との連携などが進展し、 更に、VODサービスや映像コンテンツが増えるようになりインターネット映像を視聴する面でも関心が高まってきました。
スマートテレビに対するメーカーの動きとしては、米国のテレビ市場で大きなシェアを得ている韓国のサムスンやLGが積極的に進めていますが、
日本のメーカーも国内向けにスマート化への取り組みを始めています。
サムスンの場合
LGの場合 展示会での説明の様子を映したビデオを以下に掲載しました(YouTubeより)。 テレビ画面に色々なAppsのサムネイルを表示して、 それらを操作して得られる映像や各種情報が表示される様子が分かります。
パナソニックの場合
ソニーの場合
東芝の場合
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